日本車メーカーは中国で苦戦必至ながらテインは売れ行きを伸ばしているという。なぜ？

テインの中国工場に来てます。中国の自動車工場は見たことあるけれど部品工場って始めて。自動車そのものについちゃ日本企業は極めて厳しい状況にあるものの、顧客を相手にしているビジネスであれば今のところ問題無し。やがてアメリカ輸出は出来なくなる可能性あるけれど、中国国内や東南アジア、新興国に売る製品を作るなら中国でOKですから。加えてめちゃくちゃ面白い！　

そのあたりの詳細は近々ベストカーWebでお届けします。なるほど、と思ったのが、部品メーカーって日本車向けじゃなくても関係ないという点です。売れるサスペンションを作れば日本車だけでなく中国車のユーザーだって買ってくれる。実際、テインによればテスラ用の減衰力調整式ダンパーが好調だという。BYDなどの電気自動車用サスペンションも伸びているようだ。

下は中国のエンジン車と環境自動車の販売予想。全需を見ると新型コロナ渦で2020年は落ち込んだものの、2021年から回復基調にある。興味深いことに2022年から急激に環境自動車の販売台数が伸びてます。2023年は補助金システムを打ち切ったのに2022年以上の販売台数だという。売れ筋の中心は中国のメーカーとテスラ。魅力的でコスパの高い電気自動車が増えてきたかららしい。

自動車メーカーはこの流れを受けてしまう。電気自動車で出遅れた日本勢で言えば年々縮小していくエンジン車のシェアを世界中のライバルと取り合うことになる。伸ばすどころじゃなく撤退戦だ。しかもトヨタのように燃費抜群のハイブリッド車を普通エンジン車に限りなく近い価格で販売しているメーカーがあれば、総取りされてしまう。上の表を見ただけで厳しい戦いになると解る。

かといって日本の自動車メーカーが電気自動車を出そうとしたら、テスラやBYD、ニオのように独自の急速充電ステーションネットを構築しなければならない。そいつを作らないうちに電気自動車を売ったって困るのは明々白々。実際「日産やトヨタの電気自動車を考えている」と中国勢やテスラのディーラーで話をしようものなら「急速充電で困りますよ」と言われるそうな。

先日「日本の部品メーカーが次々と中国から出て行っている」と書いた。対象になる部品メーカーは、自動車メーカーに納入しているケース。これはもう中国に残ってもメリット少ない（軽自動車用のパーツなら作れるでしょうけど）。されどユーザーに直接製品を販売するのなら全く問題無し。むしろ製造業が続々中国から出て行く中、美味しいビジネスを出来るかもしれません。

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