スモールオーバーラップ衝突その後
アメリカで始まった『スモールオーバーラップ』（２５％のオフセット衝突）を何回か取り上げてきた。その後、いろんな情報が入ってきたので続報を。まずマツダ。アメリカ仕様のアテンザは「開発途中にスモールオーバーラップ衝突対応ボディが要件に入ってきた」ということを以前紹介した。そして何とか対応出来た。
ただ先行発売される日本仕様は時間的に間に合わず、アメリカ仕様だけになっている。これは仕方ないこと。マツダはマジメなので、おそらくマイナーチェンジのタイミングで日本仕様も対応してくることだろう。その際、対応に必要なボディ重量を１４kgと書いた。マツダの開発チームに聞いた話でございます。
つまり「途中から対応して１４kgの増加」だと理解したワケ。しかし！ その後、取材してみたら１４kg増で済むという話に全くならない。２０kg増という話にもならぬ。ぞれ以上重量が増えるし、抜本的な構造変更が必要だというケースすら出てきた。フルモデルチュエンジまで対応しない、という車種もありそう。
アテンザはベースモデルの安全性能が高かった、ということらしい。間もなく次のジャンルのスモールオーバーラップ（現時点ではミドルクラスのみ）を公表するようだけれど、厳しい評価続出になりそうな気配。対応が全然間に合っていないのだ。重いボディになればなるほど厳しいのだという。
日本の自動車メーカーの中で最も早かったのがホンダ。すでにマイナーチェンジしたシビックとアコードで対応済み。マツダもアテンザ（マツダ６）が対応済み。けれどそれ以外のメーカーの対応車種は見えてこない。次期型レクサスＩＳやインフィニティＱ５０（次期型スカイライン）についちゃ不明です。
そうそう。
アキュラＴＬと
キザシは高評価だったものの、動画を見ると「横に逃げている」。アメリカでも「少しばかりラッキーだった」と評価されている。
アコードのようにガチンコでブツかって良い成績を残さないとスモールオーバーラップ衝突に対応出来ていると言えないそうな。今後も注目していきたい。
・ＥＣＯカーアジアは「リーフの中古車はコンパクトカーより安い？」
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ホンダといえば次期型フィットはどうなんでしょう？ フィットはアメリカでも売ってますのでスモールオーバーラップに対応しないといけません。フルモデルチェンジで対応モデルになるのが正当な流れでしょうが、ボディ骨格まで見直さなといけない＋かなりの重量増となると、現行モデルまでの「商品力」を保てるかどうかで次期型の評価は変わりますよね。もちろん理想は現行モデルまでの魅力・美点はそのままに「最新スペックの安全ボディ」を＋＠で訴求！ですね！
PS：一昨日昨日と泊りがけでBUCK-TICKの2daysライブのために大阪に行ってました。で南海なんば駅前を走行中にリーフのタクシーを発見！しかも何台も！ 「これが噂のリーフタクシーか！」とちょっと興奮しました！ でもそこでふと「お客さんが思わぬ長距離をリクエストしたらどうするんだろう？」と思いました。「京都の舞鶴まで行ってくれ」とか（笑）。バッテリーの状況によっては断るんでしょうか？ しかし長距離のお客さんは逃したくない筈。きっと瞬間的に現在の走行可能距離と帰りに寄る（←さすがにお客さんを乗せた行きの途中で充電は出来ないでしょうから）充電器の設置場所と…等々を頭の中で瞬間的に猛スピードで計算するんでしょうね（笑）。
近距離でいいので一度利用してみたいです。
ADAC(ドイツ自動車連盟)では20%のスモールオフセット衝突に対する問題提起と対策を2009年にYouTubeで公開しています。基本的にはいなす感じです。
しかし肝心のドイツ高級車がひどい成績だったのはどういうことなのか？
ADAC crash test sperimentale offset 20% [SUB-ITA]
他のある方が述べられていたように、新型クラウンがスモールオーバーラップに対応していないのは大いに社会的に問題だと思う…..そう考えていたところへメーカー側の言い分が「国内専用車だからそこまで考えていません」だと!? まさに「戦犯出てこい」ではなかろうか。
廉価グレードから盗難防止アラームを廃止したことと相まって、こうした付け焼刃の製品作りが顧客に見ぬかれてカローラ同様の苦境に陥る可能性が無いと言えるだろうか？トヨタもリコールが十分なショック療法になっているとは言い難く、これが日本を代表する大企業の姿かと思うと唖然とさせられる。
もちろん希望的観測をすればトヨタ側も向こう1-2年の間に小変更を繰り返して210系クラウンの完成に邁進すると考えたいが、真の意味で「日本を救う」のはマツダのようなメーカーを置いてないと考えられる。
マツダの真摯さにトヨタが不安になる→本格的な反撃が始まる、というサイクルはそれはそれで中規模メーカーの可能性を認識させることにもつながり、公正な競争への第一歩と取れよう。